バイオ人工膵島移植ジャパンプロトコール2025基金－2025年 1型糖尿病根治を目指して－

1型糖尿病を発症した誰もが、複数ある1型糖尿病の根治の方法の中から自由に選択でき、“治る”未来への第一歩として。
根治方法の一つとして、2025年にバイオ人工膵島移植の実現を目指しています。

バイオ人工膵島移植：誰でも日帰りで受けられる膵島移植手術

バイオ人工膵島移植が目指すこと

バイオ人工膵島移植の実現を寄付で支援する　

目標金額

（2022年5月17日現在）

バイオ人工膵島移植とは

1型糖尿病根治の方法として膵臓移植や膵島移植が保険診療となっていますが、日本では「ドナー（臓器提供者）」が圧倒的に不足しています。

このドナー不足を解決する方法として考えられているのがバイオ人工膵島移植です。

バイオ人工膵島移植は、無菌室で育てられた医療用ブタの膵島を特殊なカプセルで包み、患者に移植する方法です。

医療用ブタ飼育・供給施設 膵島または膵臓のドナーとなる子ブタを無菌的な帝王切開で取り出した後、無菌的な状態で飼育するための特殊な飼育装置（アイソレーター）。ヒトの新生児哺育器のような構造で、特殊なフィルターを通った空気が流入して無菌的な環境が保たれます。
CPC（細胞加工施設） 医療用ブタから摘出された膵臓から膵島を取り出し、培養、カプセル化を行う施設です。 最終的に製品化したものを品質検査と感染症の検査を行ったうえで移植のために出荷します。

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バイオ人工膵島移植のメリット

① 体への負担が少ない

バイオ人工膵島移植では、膵臓の中にある内分泌細胞（ホルモンを分泌する細胞）の塊である膵島（ランゲルハンス島）を移植します。膵島はとても小さいので、臓器移植の場合よりも手術は小さくなり移植時の体の負担が軽くなります。

② 免疫抑制剤が不要

バイオ人工膵島移植では医療用ブタの膵島を特殊なカプセルで包みます。このカプセルにはとても小さな穴が開いており、栄養や酸素等小さな物質は通ることができますが、免疫細胞や抗体（どちらも自分の細胞以外の異物を排除する働きをもつ）のような大きなものは通ることができません。そのため、移植された膵島が免疫細胞からの攻撃を受けることがないので、免疫抑制剤を飲む必要がなくなります。

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患者・家族、支援者の方々へ

本プロジェクトは新しい技術であるブタ膵島を用いた「バイオ人工膵島」の臨床応用を目指したものです。目標はドナー不足解消と免疫抑制剤が不要になる可能性を秘めた、1型糖尿病患者さんの画期的な移植治療法の開発です。最終的にはインスリン注射が不要になるくらいに効果の高い製品を目指します。
さらにその先にはインスリン欠乏型の2型糖尿病患者さんへの治療も見据えています。
近年、「バイオ人工膵島」の研究はとても進歩しており、有効性を示す臨床研究や動物実験結果も積み重なってきています。また臨床応用のための法整備環境も整いつつあり、実現性が増してきました。臨床で行うためにはまださまざまなハードルはありますが、必要な施設の整備も含め、根気よく着実に研究を進めていき、2025年の実現を目指してまいります。

国立国際医療研究センター病院 膵島移植センター センター長／国立国際医療研究センター研究所 膵島移植企業連携プロジェクト プロジェクト長
霜田 雅之

本プロジェクトで医療用ブタ施設の整備を担当された明治大学長嶋比呂志教授が中心となり設立した株式会社ポル・メド・テックが、バイオ人工膵島移植の臨床応用に向けて始動しました。同社ではすでに医療用ブタの生産法の改良、膵島の凍結保存、子豚の膵島形成過程の解析等、基礎的な研究が積み上げられています。
2021年9月には、日本初の膵島移植医である松本慎一先生が同社の取締役に就任され、異種膵島移植事業を牽引されることになりました。
本プロジェクトに民間企業が加わることで、臨床応用（治験）まで加速度的に進むことが期待されます。私たちも「バイオ人工膵島移植ジャパンプロトコール2025基金」（目標：5億円）を立ち上げ、資金的支援を強力に進めてまいります。
2025年のバイオ人工膵島移植の実用化に向けて、多くの皆様からのご支援・ご協力をよろしくお願いいたします。

日本IDDMネットワーク理事長
井上龍夫

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バイオ人工膵島移植実現までの道のり

※新たな技術を研究し、産業として成立させるまでの過程のうち、基礎研究から開発応用研究に繋げる困難さを「魔の川」、応用研究から製品化に繋げる困難さを「死の谷」、製品が産業として確立され主な治療法となることの困難さを「ダーウィンの海」と表現しています。

毎月定額の寄付の方法

以下のバナーをクリックし、READYFORのページからお申し込みをお願いいたします。

今回のみの寄付の方法（クレジットカードの場合）

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※寄附金受領証明書をお送りするため、お手数ですが下記の事項を当法人のメールアドレスinfo@japan-iddm.net または FAX：050-3385-8940 宛にご連絡ください。
※ 口座にお振込みいただいた場合、当方ではお振込み日付、名義(カタカナ)及び金額しか把握できませんので、寄附金受領証明書（領収書）が必要な方は必ず下記の「必要事項」をご連絡ください。

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