1型糖尿病研究基金は2025年までの根治を目指した研究への助成基金です。
1型糖尿病の患者や家族は、インスリン注射を一生打ち続けなければならず、「治らない」ということで絶望しています。
そんな患者や家族に「治るよ」と言えるよう、医学・医療の現場では根治を目指した研究が日々行われています。根治に向けた研究は患者や家族にとっての希望です。当基金は、「治るよ」と言える日が来るという希望のために設立され、根治を目指した研究の継続・促進を目的として助成を行っています。
1型糖尿病研究基金のとりくみ
当基金では、治療・根治・予防が切れ目なくつながって実現することが本当の「根治」と考えています。例えば各カテゴリーで以下のような研究事例がその対象になります。
治療 | 根治 | 予防 | |
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カテゴリー | 現在の治療法の改善により、体への負担が軽くなり、生活の質が向上する。 | インスリン補充から解放され、病気になる前のもとの体に戻る。 | これから新しく発症する患者を無くして、1型糖尿病を完全に克服する。 |
研究事例 |
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1型糖尿病研究基金の仕組み
- 当基金は1型糖尿病の研究を対象に研究費のための助成を行っています。
- 当基金は運営団体の認定NPO法人日本IDDMネットワークが他の会計とは別に特別会計を設け、明確に区分し管理しています。
- 当基金の行う研究費助成は、1型糖尿病の研究を対象に毎年年初に公募を行っています。助成対象の選考結果及び、その成果につきましてはニュースレターでサポーターの皆さまにご報告します。
根治に向けた研究をこれまで以上に支えるために、
3,000人のサポート会員が必要です。
1型糖尿病の根治のためには、数多くの研究を行うことや、研究を継続することが非常に重要です。そのため、日本IDDMネットワークでは、1億円の研究助成金を集めるために3,000人のサポート会員を募集しています。子ども達に、せめて「いつか治るかもしれない」と言ってあげたい。その気持ちに共感して頂き、ともに夢を実現する“仲間”としてご入会いただいています。また、多くの企業や行政の皆様にもご協力を頂いております。
頂いたご寄付は、「治る病気にする」ために、日夜研究を進めてくださっている研究者への、研究助成にあてさせて頂いております。
私たちも応援しています。
京都大学iPS細胞研究所 名誉所長/教授
公益財団法人京都大学iPS細胞研究財団 理事長
山中 伸弥
基金を作って研究費を支援していることは本当に素晴らしいことだと思います。私たち研究者のモチベーションは成果を待っている患者さんに貢献したいという思いです。本当に糖尿病を何とかしたいと思っています。
プロフィギュア
スケーター
荒川 静香
この基金を通して、根治のための研究がよりスムーズになり、患者さんやそのご家族に「治るから」という言葉をかけられる。そんな希望溢れる未来がくることを心から願っています。
作家・映画監督
村上 龍
1922年、世界で最初にインスリン投与が行われました。まだ100年も経っていません。 「『治らない』から『治る』へ」という日本IDDMネットワークの指針は、人類の英知の結晶である生命科学への信頼と希望を象徴するものです。
阪神タイガース
元プロ野球選手
岩田 稔
僕は高校2年生で1型糖尿病と診断されました。阪神タイガースから指名を受け本当にうれしかったですが、同時に自分の使命のような思いを強く持ちました。それは病気でも健康な人と同じように何でもできることを証明し、みんなの希望になることです。
約20年にわたる研究助成の結果・・・
1型糖尿病は、インスリンを分泌する膵島細胞が破壊されることで発症するため、膵島細胞を移植すれば、根本的に治療されます。米国の1型糖尿病患者団体であるJuvenile Diabetes Research Foundationは1970年代より、膵島移植を支え続け、ついに昨年米国では膵島移植が標準治療となり、1型糖尿病の根本的治療が成立しました。
しかしながら、膵島移植はヒトのドナーが必要であり、特に、脳死ドナーが少ない日本では実施できる数が限られています。そこで、医療用ブタを用いたバイオ人工膵島移植によりドナー不足を解決するための研究開発が世界で行われています。
日本IDDMネットワークでは、今まで、膵島移植、バイオ人工膵島移植の研究を助成し続けています。日本でも、2004年から膵島移植が開始され、標準治療を目指して研究がつづいています。また、バイオ人工膵島移植を実施する環境が整いつつあり、実際に患者さんへの応用のめどが立ってきました。
寄付金控除について
日本IDDMネットワークは、その運営組織及び事業活動が適正であること、また、情報公開を適切に行っていること等、一定の要件を満たすものとして、所轄庁(佐賀県)から認定NPO法人に認定されています。詳細はこちらをご覧ください。
※認定NPO法人である日本IDDMネットワークへのご寄付は、税制優遇の対象となります。