福岡大学へ“日本IDDMネットワーク指定ふるさと納税”による研究助成1000万円を贈呈いたしました。
2019年01月30日
＜左から小玉正太教授、山口政俊学長、大村詠一専務理事＞
2018年2月5日～2018年9月30日に佐賀県庁とふるさとチョイスのご協力により実施したふるさと納税を活用したプロジェクトでは、約2100万円ものご寄付をいただきました。
ご寄付をいただいた皆さまにあらためて御礼申し上げます。
このうちの1000万円を、2019年1月30日に福岡大学において贈呈式を開催し、福岡大学 山口政俊学長へ日本IDDMネットワーク 大村詠一専務理事よりお渡しいたしました。
このたびの助成は、2016年に2000万円の研究助成を行った福岡大学へ、ヒトへのバイオ人工膵島移植実現に向けて大型動物での実験に着手すべく、さらに1000万円の研究助成を行ったものです。
贈呈式では、山口政俊学長が感謝の言葉が述べられたあと、大村詠一専務理事が贈呈式を開催してくださったことへのお礼や当法人の活動、財源である佐賀県の日本IDDMネットワーク指定ふるさと納税の説明を行い、研究への期待についてお話ししました。また、小玉正太教授からは、2013年の研究助成も含めると3回目となる本助成への感謝が述べられました。
助成した研究は以下のとおりです。
******************************
テーマ：臨床応用にむけたバイオ人工膵島の長期生着に関する研究
研究者：小玉正太福岡大学医学部教授（基盤研究機関再生医学研究所長）
金 額：１０００万円
＜助成研究の概要＞
１型糖尿病の根治的な治療である膵島移植は、膵臓器移植に比べ手術による身体への負担の軽い治療法として、また低血糖発作やインスリン治療から解放される治療法として、その成果が期待されています。しかしながら、絶対的な提供臓器の不足により膵島細胞が、必要とされる患者へ行きわたりません。
その課題を解決するバイオ人工膵島移植の臨床応用を目指し、膵島移植に関して炎症を起こさずに、移植膵島の再生を促す可能性のある移植部位の選定や、バイオ人工膵島で長期生着を阻む炎症の機序を解明してきました。
今後は大型動物での実験によりさらに進歩した移植法を確立し、移植した膵島が長期にわたり機能することを確かめます。
******************************
贈呈式終了後には１型糖尿病患者・家族や支援者と当該研究の研究室訪問を行い、患者・家族と研究者とが一緒になって「治る未来」を共有しました。
関連情報
