京都府立大学へ“日本IDDMネットワーク指定ふるさと納税”による研究助成金400万円を贈呈いたしました。

2019年01月15日

＜右から築山崇学長、井上亮講師、井上龍夫理事長＞

2018年2月5日～2018年9月30日に佐賀県庁とふるさとチョイスのご協力により実施したふるさと納税を活用したプロジェクトでは、約2100万円ものご寄付をいただきました。

ご寄付をいただいた皆さまにあらためて御礼申し上げます。

このうちの一部を、2019年1月15日に京都府立大学において贈呈式を開催し、京都府立大学築山崇学長へ日本IDDMネットワーク井上龍夫理事長よりお渡しいたしました。

このたびの助成は、2016年に行った1000万円の研究助成により進展した研究について、さらに安全性を確立するため行ったものです。

贈呈式では、築山崇学長から今回の２回目の助成（前回１０００万円、今回４００万円）に対するお礼と、当事者である患者団体からの研究支援の意義、当事者とのつながりの重要性について述べられ、井上龍夫理事長からは今後の研究進展への期待感、本研究の患者・家族から見た意義を述べたあと、今回の財源が前回と同じ佐賀県へのふるさと納税であることを説明しました。また、研究代表者である井上講師からは患者・家族、そしてふるさと納税を通じた寄付者へのお礼と、必ずこの感染症検査体制の構築実現に向けて尽力するという意気込みを述べられました。

助成した研究は以下のとおりです。

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IDDMicon テーマ：バイオ人工膵島移植実現に向けた感染症検査体制の構築
研究者：井上亮京都府立大学大学院生命環境科学研究科動物機能学研究室講師
助成金：400万円
井上亮講師のコメント：

海外でも注目されているブタの膵島を用いたバイオ人工膵島移植の国内臨床試験を目指し、「短時間で検査可能」「高感度で検出」「誰でも検査できる」という３つの事項を重要視しながら、人獣共通感染症を含めて、無菌ブタの膵島細胞が安全であることを確認するための方法（主に※PCR法、※メタゲノム法）を確立します。

平成２８年の支援により、日本国内においてブタが感染する可能性が高い病原体をPCR法によって検出するための基盤はできたため、さらに対象病原体の幅を拡大すると共に、確立済みの検査法の高感度化、高精度化を図ります。また、メタゲノム法においても解析の基礎、データベース構築まで進んでおり、確立にむけてさらに研究を進めます。

※PCR法

候補となる病原体のDNAまたはRNAを個別に検出する「プライマー」とよばれるＤＮＡを作製し、検査する方法。病原体の遺伝子をコピーして何倍にも増やし見えるようにする。エボラ出血熱やジカ熱の感染検査にも使われる。

※メタゲノム法
次世代シーケンサー（遺伝子を解析する機械）を使った網羅的な病原体検出方法。存在する遺伝子を全てチェックして病原体の遺伝子が混ざっていないかを確認する。厚生労働省のリストに無い病原体も検出できる。

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贈呈式終了後には１型糖尿病患者・家族や支援者と当該研究の研究室訪問を行い、患者・家族と研究者とが一緒になって「治る未来」を共有しました。

▶第12回患者が行く！研究室訪問〜京都府立大学井上亮先生〜