徳島大学病院への研究助成金（4400万円）贈呈式を行い、山口祥義佐賀県知事を 表敬訪問しました。

　2026年7月28日（火）、佐賀県庁への日本IDDMネットワーク指定ふるさと納税を財源とし、徳島大学病院の池本哲也教授のチームが取り組む「患者自身の脂肪から作った細胞の移植による1型糖尿病根治」に対し、4400万円の助成金贈呈式を佐賀県庁にて行いました。
　徳島大学病院からは池本哲也先生、日本IDDMネットワークからは理事長の岩永幸三が出席いたしました。　

徳島大学病院池本哲也先生（左）と日本IDDMネットワーク理事長岩永幸三（右）

　贈呈式に続き、山口祥義佐賀県知事を表敬訪問しました。
　池本哲也先生が研究内容を説明すると、山口知事は、免疫抑制剤を必要としない自家移植が標準治療として実現することへの大きな期待を示されました。

日本IDDMネットワーク理事長岩永幸三（左）、徳島大学病院池本哲也先生（中）、山口祥義佐賀県知事（右）

研究助成について

以下の研究に助成を行いました。
〇研究課題名：再生医療によるインスリン産生細胞（IPC）の自家移植（患者自身の細胞を移植）
〇研究代表者：池本哲也徳島大学病院安全管理部教授
〇助成額：44００万円　［佐賀県ふるさと寄附金による助成］
〇助成研究の内容：
　現在、1型糖尿病の治療法には、亡くなった方（脳死ドナー）から膵臓の提供を受けて移植する膵臓移植と膵島（膵臓の中でインスリンを作る細胞が集まった部分）のみを抽出して移植する膵島移植という２つの方法がありますが、臓器を提供する脳死ドナーは圧倒的に不足しており、移植後は免疫抑制剤を服用しなければならないという大きな課題があります。
　この課題を解決するため、徳島大学病院のチームが世界初となる医師主導治験「TUFF-IPC自家移植」に取り組んでいます。これは、患者自身の少量の皮下脂肪を局所麻酔で採取し、再生医療技術を用いて脂肪由来幹細胞から新しいβ細胞を作成した上で、腹腔鏡を使って再び本人に移植する（戻す）という画期的な治療法です。
　自分の細胞を用いた免疫抑制剤が不要なこの治療法の確立は、1型糖尿病患者・家族が抱く「治らない」という絶望を「治る」という希望に変える取り組みとして、大きな期待が寄せられています。

▼日本IDDMネットワークを指定した佐賀県庁へのふるさと納税はこちら
https://japan-iddm.net/support/fund/furusato/